IAB、AI経由の購買を3つの経路に分類し成果の主張ルールを整理

手法はMarTechの記事にまとめられています。指針は、誰が意図を生み出したか、誰が判断したか、誰が購入を完了させたかの3点を問います。この答えにより、どの当事者が販売の成果を主張でき、どんな証拠が必要かが決まります。主張は2種類です。判断はしていないものの結果の形成に貢献した当事者は貢献型の主張を行い、判断そのものを行った、または判断に影響を与えた当事者は判断型の主張を行います。

Digidayによると、IABのAI担当バイスプレジデントであるCaroline Giegerich氏は、データがAIプラットフォーム内にあるため、この文書は「行動を促す呼びかけ」の色合いが強まったと円卓会議で語りました。レポート内のSimilarwebの数字がその理由を示しています。AIアシスタントからブランドを紹介された買い物客は、1週間以内にそのブランドのサイトを訪れる可能性が2.5倍に高まります。ただし、そうした訪問のうち55.9%は検索、19.9%はダイレクトトラフィックに計上され、AIからの流入として届くのは8.8%にすぎません。

広告側にも目安はあります。当サイトのAI広告の実態調査には、2025年7月に米国のバイヤーを対象に行ったIABの調査があり、2026年に米国の広告主が購入するデジタル広告の約39%がAIで制作されるとの推計が載っています。ただしこれは調査の回答で、この割合を公表しているプラットフォームはありません。

このSimilarwebの割合で見ると、AIの成果をAI経由の流入だけに限るブランドは、アシスタントに推奨された買い物客によるサイト訪問の8.8%しか数えていません。訪問の半数超は検索の数字に入っています。