AIニュース · AIショッピング · 返品
AI経由で購入した米国の消費者、約半数が返品経験あり:調査
Blue Yonderの調査では、AIが薦めた商品の返品理由は、サイズ違いより商品説明との相違のほうが多くなっています。同社CEOは、検索窓向けに書かれた商品データが原因だと指摘しています。
AIアシスタントの助言で何かを購入した経験がある米国の消費者は約4人に1人で、そのうち46%が過去1年にその購入品を返品しました。数字は、Blue Yonderが5か国の5,000人超を対象に行った調査によるもので、うち米国人は2,000人です。DC Velocityが報じ、2026年11月3日にはRetail Diveも伝えました。同社はサプライチェーン向けソフトウェアを手がけており、返品は事業の領域です。
目を引くのは返品の理由です。米国の返品全体では、サイズやフィットが最も多く42%、商品説明との相違は20%です。AIが薦めた商品では、これが逆転し、36%が説明と異なり、サイズやフィットの不一致は23%でした。
Blue YonderのCEO、Duncan Angove氏は、小売業者の商品データに原因があるとみています。その大半は「検索窓向けに書かれた」ものだといいます。調査の対象は1点以上返品した購入者であり、AIの推薦1件あたりの返品率はわかりません。
その文章の修正はライティング作業で、価格もはっきりしています。11月3日の確認時点で、Copy.aiのChatプランは月額29ドル(年払いで24ドル)、Jasper Proは69ドル(年払いで59ドル)でした(料金表)。
説明と異なる商品は、返品全体では20%なのに対し、AI経由の返品では36%を占めます。AI経由の売上に期待する小売業者は、サイズデータより先に商品説明文を見直すべきです。
出典
- Retail Dive:AI recommendations are leading to returns。確認日:
- DC Velocity:Blue Yonder: 46% of people who shop with AI have returned what they bought。確認日:
のその他のAIニュース
- OpenAI、ChatGPT検索の規模はGoogleの5分の1と発表
- Canvaが組織再編、成長鈍化で1,271ポジションに影響
- Supermetrics、Claudeで6つの広告プラットフォームのキャンペーン作成が可能に
- Shopify、AI検索経由の注文が1年で3.3倍に
- EU司法裁判所の法務官、Geminiは報道出版社の権利を侵害しうると見解
- Google広告の「広告の有効性」はリーチに効くが売上には直結せず、Adalysis調査
- Smartlyの新プラン、モデル推定の広告効果をプラットフォーム報告値と並記
- YouTube、AI楽曲による著作権申し立て対応を米国外にも拡大
- AnthropicのFlashProve、応答したAIモデルを証明する仕組みを目指す